今期の業況判断ＤＩを業種別にみると、全１０業種中、化学（＋１１．８）、鉄鋼・非鉄金属（＋８．０）、金属製品（＋１４．６）、電気機械（＋１０．１）、その他機械（＋３６．１）の５業種がプラスとなっている。来期については、窯業・土石（▲９．７）を除いた全ての業種でプラスとなっており、なかでも輸送機械（＋２１．９）、その他機械（＋３２．４）は、プラス幅が２０以上と大きい。

東北地域の主力産業である電気機械は、４期連続でプラスを維持し、また前期に比べてプラス幅も拡大した。国内外需要の増加に対応した生産増を挙げる事業所が多く、好調が続いているものとみられる。
一方、先行きについては、業種に偏りなく広範囲に業況感がプラスに転ずる見通しとなっており、景気の広がりという点で期待が持てる結果となっている。

各事業所が判断する国内全体の景気については、今期３カ月の国内景気判断ＤＩ（「上昇」−「下降」）が＋１９．９と、前回調査（＋２９．７）に比べ９．８ポイントと大きく低下したものの、プラス幅は依然高い水準を維持している。

また、来期３カ月のＤＩは＋１６．９と低下はするものの、引き続き高い水準を維持する見通しとなっている。

８８．８％の事業所が、素材・原材料価格の高騰・高止まりによる影響を指摘しており、その声は過去２回の調査に比べて一層高まっている。

素材・原材料価格の高騰・高止まりの影響を受けている企業のうち、「ほとんどを出荷価格に反映」している事業所は５．６％、「一部を出荷価格に反映」（３８．２％）を合わせた『出荷価格に反映している』事業所は４３．８％と、前回の調査（平成１７年１〜３月期、４４．８％）とほとんど変化なく、また５６．２％の事業所が、価格高騰分を「自社努力で吸収し、出荷価格に転嫁できていない」と答えるなど、出荷価格への反映がそれほど進んでいないことがわかった。

また、素材・原材料価格の高騰・高止まりの影響を受けている企業の８０．８％が、価格高騰を「業績悪化要因」と受け止めており、こちらも前回（平成１７年１〜３月期、８２．３％）とほとんど変化なかった。
足元では国内外の需要増を背景に生産好調となっているが、米国経済が減速傾向で、中国経済も抑制基調にあるなど、今後も生産が一本調子で伸びるとは言い難い。そうしたなか、素材・原材料価格の高騰・高止まりが、回復基調にある東北企業の業績に今後どのような影響を与えるのかについては、引き続き注視する必要がある。